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チーズ消費量過去最高に プロセスチーズの伸びが寄与

2018年度の国内チーズ総消費量は、前年比4.1%増(35万2千930t)となり、過去最高を更新した。種別内訳は、ナチュラルチーズ(以下、NC)が3.7%増(20万8千67t)、プロセスチーズ(以下、PC)が4.5%増(13万277t)。

飲料 夏本番も天候不順の幕開け 逆風見込み需要創造に邁進

大消費地・東京をはじめ各所で6月から長雨や日照不足に見舞われ、飲料が他の夏物商材と同じく痛手を被っている。日本気象協会によると、東京都心の最高気温は7月5日から12日までの一週間25度を下回り、13日以降も広い範囲で前線や低気圧の影響を受ける見込みとなっている。

チーズ 「健康」「簡便」「インスタ映え」がキーワード

18年度のチーズ市場は、乳価、原材料価格、各種コスト増などを背景とする価格改定の影響が懸念されたが、健康機能が広く注目されたナチュラルチーズ(以下、NC)が市場の牽引役となっている。牽引役となったのが、認知症の予防効果が注目されたカマンベールや血管年齢の若返り効果が報じられたブルーなどの高価格帯商品群。

マヨネーズ 快進撃モードに突入 今期一気に4〜5%増

調味料は動きが少なく変化に乏しいカテゴリー。毎年、前年比でプラスマイナス1%の範囲で動き、その多くが暫減傾向にある。ところが、5月に上半期が終了したキユーピーのマヨネーズは金額ベースで6%増、6月に第1四半期が終了した味の素は3%増で着地した。

スナック/シリアル市場 昨年は明暗 主力の成否が勝敗分ける

スナックとシリアルの2018年度市場動向は明暗を分ける形となった。スナック菓子は数量2.9%増、金額2.0%増と17年度に続き堅調に推移したが、シリアルは数量3.4%減、金額2.4%減とマイナスした。スナックは総務省家計調査でも18年全国1世帯(2人以上)の消費支出が4.0%増と伸長している。

需要拡大へPR推進 パイン缶協会が総会

日本パインアップル缶詰協会は6月21日、東京・麹町のスクワール麹町で令和元年度の通常総会を開き、今年度の事業計画・予算を承認した。役員の交代では、理事に高橋典裕・国分グループ本社マーケティング統括部マーケティング開発部長、監事に荒井天・日新製糖営業本部営業第二部長を選任した。

アイス市場、過去最大に 18年度 天候の割には伸びきれず

日本アイスクリーム協会はこのほど、18年度(4~3月)の販売実績などを発表した。販売金額は5千186億円となり7年連続の市場拡大となったものの、伸長率は1.4%増で一時の勢いは見られない。販売物量は92万9千31㎘の4.3%増、こちらは猛暑からあっさり系の氷菓やラクトアイスが伸びたため。
石田雅也審議役(日本アクセス)

日本アクセス 近畿、今期2千億円超目指す ドライ3分野に重点

日本アクセス近畿エリアの18年度売上高は前年比100%の1千998億円、通過額は103.9%の2千203億円で着地した。温度帯別の売上高はドライが449億円(構成比26%)、チルドが857億円(49%)、フローズンが448億円(25%)、物流収入他が244億円。

即席麺 夏本番へ“汁なし”続々 ロングセラーも参戦で賑わう

即席麺市場では、夏本番に向け、カップ焼そばを中心とする“汁なし”商品が続々登場している。ここ数年、「まぜそば」「油そば」といった新たな“汁なし”商品による間口拡大効果もあり、2018年度のカップ焼そばJAS生産量は前年比4.9%増と好調に推移した。

サバ缶26%増、昨年生産量は39年ぶり水準に 缶・びん詰全体では3.7%減

日本缶詰びん詰レトルト食品協会がまとめた18年(1―12月)の缶詰・びん詰国内生産量は前年比8.2%減の273万6千976t(4億4千491万箱)となった。このうち飲料を除く一般食料缶びん詰は前年比3.7%減の29万4千735t(4千125万箱)。

レトルト食品、生産量は過去最高の37万9千t カレー、丼の具が牽引

18年(1-12月)のレトルト食品国内生産量は、前年比1.3%増の37万9千521tで過去最高を更新した。総生産量の4割を占める「カレー」が3.5%増となり、全体を牽引。親子丼や牛丼の具など「食肉野菜混合煮」や「マーボー豆腐の素」も2ケタ増と伸長。

即席麺、需要は4期連続で過去最高 周年施策など奏功 新年度も好スタート

2018年度(18年4月~19年3月)の即席麺総需要(生タイプ含む)は、数量前年比0.6%増(57億2千349万8千食)、金額(出荷額)1.1%増(5千933億5千3百万円)となり、4年連続で過去最高を更新した。

イタリアントマト再建へ ポッカクリエイトの飯沼浩前社長を招聘

キーコーヒーは同社の飲食関連事業で大きなウエートを占める連結子会社のイタリアントマトを立て直す。前期(3月期)の飲食関連事業は、売上高が前年比13.6%増の51億8千500万円になったものの、利益面では既存店の集客力低下や原材料価格と人件費の上昇で1億円近くの営業損失となった。

卸物流費 やはり17年から急騰 背景に人手不足と荷主規制

日本加工食品卸協会(日食協)がこのほど結果を公表した17年度(17年4月~18年3月)の関東地区物流コスト実態調査で、常温加工食品1ケース当たりの卸物流費が前の年度に比べ7.1%増加していたことが分かった。
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