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ゼリー飲料に最注力 伊丹工場の新ライン今秋に稼働 ハウスウェルネスフーズ

ハウスウェルネスフーズのビタミン事業は今期(19年3月期)、前期好調だったゼリー飲料に注力していく。前期は「C1000 ビタミンレモンゼリー」が前年比2.6%増、「PERFECTVITAMIN 1日分のビタミン」のゼリー飲料シリーズが43.7%増となった。

「inゼリー」と「森永甘酒」で夏は熱中症対策に重点 ゼリー飲料トップブランド、市場牽引へ 森永製菓

「inゼリー」の前期(19年3月期)販売金額は前年を1ケタ台で上回り、過去最高の売上げを記録した。榎本浩二営業本部菓子食品営業部食品営業グループマネジャー兼健康営業グループマネジャーは「猛暑による需要拡大や、熱中症対策の期間限定品『エネルギーレモン』、

ダイドーのヘルスケア事業 6年目で初の黒字化

ダイドードリンコは飲料事業に次ぐ第2の柱として13年からヘルスケア事業に取り組んできた。事業開始から6年目を迎えた昨年度、売上げが19億円に達し初めて黒字化した。ヘルスケア事業について同社は今後も毎年2ケタの成長を見込んでいる。

“食と医の間”に照準 キリンの乳酸菌ブランド「イミューズ」

キリングループは、乳酸菌の製造を内製化するなどして食と医薬品の中間領域にあたるヘルスサイエンス事業を加速させる。その中核となるのは17年9月に立ち上げた乳酸菌ブランド「iMUSE(イミューズ)」。

あじかん「ごぼう茶」成長、今期も4割増 通販と市販で新製品

あじかんのごぼう茶事業が拡大している。ごぼう茶を軸としたヘルスフード部門の前期(18年3月期)の売上高は32億7千万円。前年の18億円から78%増と大きく伸長した。今期は伸び率こそ鈍化したものの、第3四半期まで前年比41%増と引き続き高いペースで成長している。

新時代へ駆ける食品業界 食の価値観をアップデート IN&OUTバウンドの両軸 集中・選択から囲い込みの時代へ

2019年、平成31年が始まった。今年の場合は、始まりは終わり、終わりは始まり。「平成」という時代区分は日本に限ったものだが、その時代区分を象徴する空気感がわが国には存在する。4月30日をもって「平成」は終わり、新しい元号のもと、食品業界も新しい時代へ歩を進めることになる。

大豆で作った「おつまみ」 健康菓子・食品の開発に舵 亀田製菓

亀田製菓は5日、赤坂ガーデンシティで「大豆でつくったやさしいおつまみ」シリーズの発表会を開催した。同シリーズは「心と体を健やかにサポートする」「おやつにも丁度良い」をコンセプトにした大豆で作ったヘルシーおつまみ。

サイクリングおじさん

5年前に親類から貰ったものの、放置していた自転車を修繕し先週から乗り始めた。生活環境が変わったことに加え、火野正平さんの「こころ旅」の影響もある。“人生下り坂 最高”とさわやかに嘯きながら、自由な魂で旅する様子はすこぶる愉快だ。

ヤクルトレディの使命

「雨ニモマケズ 風ニモマケズ 雪ニモ夏ノ暑サニモ…」。ヤクルトレディ(YL)という言葉から思い浮かんだのは有名な詩の冒頭部分。

インバウンド消費過熱のドラッグストア

ドラッグストアのインバウンド消費が急拡大している。8月の1店舗当たりの購買件数は前年同月比5.6%増と過去最高件数を記録した。購買単価も3.6%増とドラッグストアの国内消費平均単価の約10倍という高単価に達したと言う(True Data調べ)。

稀代のエッセイスト逝く

戦後の文壇には〈第三の新人〉と括られた作家グループがあった。括られた作家たちがこの名称を喜んでいた節はないが中学生時代、遠藤周作、安岡章太郎、吉行淳之介などこのグループの作家作品に耽泥した。

世界第3極の地位確立へ ポートフォリオ変革など推進 サントリー食品インターナショナル

サントリー食品インターナショナルは、2030年には飲料業界は8つの項目の影響を受け大きく変わっていると想定し、この変化をビジネスチャンスととらえ積極的に経営を推進していく。強みとするナチュラル&ヘルシーのポートフォリオの土台となる基盤から応用までの幅広い技術力などを最大限活用すべく長期経営戦略を策定した。

日本製粉 18年春夏家庭用製品 多様化するニーズに新提案

日本製粉は春夏の家庭用製品を発表した。グローサリーは24品(うちリニューアル5品)、冷凍食品26品(同8品)。出荷開始日はグロサリーが2月20日から、冷凍食品は3月1日から。健康食品3品は4月3日。

つけもの版 中田食品が盛大に祝賀会 創業120周年記念

中田食品は先月25日、白浜古賀の井リゾート&スパで創業120周年記念祝賀会を開催した。同社は1897年に米穀・荒物商の中田商店として和歌山県田辺市秋津町で創業した。やがて梅干の取扱量が増え、1925年に加工業へ進出。今年で120年を迎えた。

健康食品 着実に需要拡大も緩和と規制で揺れる

施行3年目に入った機能性表示食品制度はこの秋、総受理数1千100件、参入企業300社をそれぞれ超えた。数字上は健康食品市場の盛り上がりが期待できる規模になったが、現状は不完全燃焼状態に陥っている。行政が“規制緩和”を盾に“規制強化”しているからだ。

「もの作り」で信頼構築 アピが経営方針発表会

アピ(岐阜県岐阜市、野々垣孝彦社長)は2日、岐阜市内のホテルで「アピグループ経営方針発表会」を開催、グループ社員約1千100人のほか、来賓など多数が出席した。 冒頭あいさつした野々垣孝会長は会社の歴史を振り返るとともに、「アピの主力事業は蜂産品、健康食品、医薬品の3つ。この3事業は間違いなく成長事業だ。今年はUNIGENが傘下に入った。同社の加入で当社は劇的に変化する。障壁はあるが、総力を結集し乗り越えてほしい」と呼びかけた。 続いて野々垣社長が新年度に当たって所信を述べるとともに経営方針を発表。「中長期経営計画に掲げる年商500億円体制に向け、足場作りができた。市場に目を向け挑戦しないと、ネクストステージには行けない。お客さまとその先にある消費者に向け、『もの作り企業』の信頼感を構築したい」と力強く語った。 同社の前期(17年8月期)決算(速報値)は売上高が前年比4・4%増(325億2百万円)、経常利益48・1%増(19億4千3百万円)と2期連続増収増益で着地。売上高は過去最高を更新した。今期は売上高5・9%増(344億4千2百万円)と増収を見込む。医薬品の薬価改定により経常利益は23%減(14億9千6百万円)の見込み。なお、今回はアピグループとしてアピ、亜碧(上海)商貿有限公司、UNIGEN各社の経営方針発表を行った。 来賓の出雲充ユーグレナ社長は「日本に挑戦する機会を与えてくれる経営者は少ないが、アピはまさしく挑戦する会社だ。次の10年、20年を担う皆さまに伝えたいのは、素晴らしいところにいること。岐阜は信長が命名して450年。日本、世界で天下を取るのにふさわしい場所。挑戦する若者の範として岐阜から、アピから発進するようにしてほしい」と社員を鼓舞。 関口洋一日本水産取締役常務執行役員(健康食品協議会前会長)が「長寿社会と食品の健康機能に関する過去・現在・未来」をテーマに講演したほか、創業110周年を記念した動画鑑賞を行った。

5月5日は「植物エキスの日」 有効性の認知度向上へ 一丸ファルコス

一丸ファルコスは5月5日を「植物エキスの日」と制定し、日本記念日協会に認定・登録された。同社は薬草などの天然素材から抽出・精製した有効成分を国内外の化粧品メーカー、健康食品メーカーに供給。
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