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“ワインバリア”打破へ 5大ブランドに集中投資 メルシャン

昨年のメルシャンは「基幹ブランドへの選択と集中」などを掲げた結果、ワイン計で前年比2%減(702万箱)と、3%減とみられる市場を上回った(うち国内製造2%減・364万箱、輸入1%減・338万箱)。

メルシャン 新社長に長林道生氏

メルシャンでは3月末付で代野照幸社長が退任し、後任に長林道生氏が就任する。長林氏は1964年生まれ(54歳)。88年上智大学を卒業後キリンビールに入社。09年宮崎支社長、

「シャトー・メルシャン」世界を狙うパッケージへ 海外専門家の知見生かす

メルシャンは今秋、日本ワインブランド「シャトー・メルシャン」のポートフォリオを刷新。新ポートフォリオは「アイコン」「テロワール」「クオリティー」の3層とした。階層間に上下関係はなく競合する価格帯でのトップブランドを狙っている。

シャトー・メルシャン 桔梗ヶ原ワイナリー開設 日本ワインのエンジンへ

メルシャンは8日、長野県塩尻市内に赤ワインに特化した「シャトー・メルシャン桔梗ヶ原ワイナリー」をオープン、9月下旬から桔梗ヶ原ヴィンヤードで収穫したぶどうの仕込みを開始する。

ロゼワイン、日本でも普及の兆し 唐揚げや餃子とも意外な相性

ワインの本場の一つであるフランスで、夏場に最も飲まれるワインはロゼだ。日本でも大手が訴求を強めるなどしてロゼが伸長中で、12年に60億円強だった市場は15年には約80億円に達するなど順調に推移しており、日本でも普及加速の兆しと期待する声も聞こえる。

メルシャン 日本ワイン、10年後1.7倍へ 海外でも評価獲得目指す

メルシャンは6月28日、日本ワイン事業の近況や今後の計画について発表した。会見した代野照幸社長は「過去10年間で1.5倍に成長した国内ワイン市場だが、ここにきて踊り場を迎えている。新たな起爆剤となる可能性が高いのが日本ワイン。

焼酎、レモンサワーが甲類下支え 乙類も苦境脱却へ仕掛け

長期下落傾向にあると言われる焼酎だが、レモンサワーブームの広がりで甲類はやや盛り返しの様相だ。一方で乙類(本格焼酎)は話題に乏しく厳しい市況が続いているが、大手メーカーが業務用で仕掛けるなど脱却への動きも見られる。昨年(1~12月)の焼酎課税移出数量は甲類が前年比98.8%、乙類が98.4%。ロイヤルユーザーが支え新規ユーザーが少なく、市場に動きが乏しいとされていたが、甲類についてはレモンサワーブームもあり減少幅が縮まったという。

ハーベストフェス東京で 日本ワインの魅力発見提案 メルシャン

メルシャンは、「シャトー・メルシャン ハーベスト・フェスティバル2017 in Tokyo」を6~8日に、東京・赤坂の東京ミッドタウンで開催した。「シャトー・メルシャン トーキョー・ゲスト・バル」(東京・六本木)でも同時開催、セミナーなどが開かれた。

日本ワイン造り140周年 産地と協働で市場活性化 シャトー・メルシャン

ワイン市場の中でも日本ワインは拡大を続け、15年には前年比132・7%と大きく伸長している。その源流は1877年に渡仏した2人の青年が日本初の民間ワイン会社である大日本山梨葡萄酒会社を設立した時にさかのぼり、今年で140年を迎えた。

キリン名古屋工場で植樹式 ブドウの苗木新たに6種 メルシャン

メルシャン中部圏統括支社(佐藤真悦支社長)は14日、キリンビール名古屋工場(愛知県清須市、石島寿也工場長)内のワイン用見本ブドウ園「ナゴ×メル ヴィンヤード」でブドウの苗木の植樹式を行った。

日本のワイン輸入量、チリが2年連続首位

昨年のワイン国別輸入数量(スティル)では15年に引き続きチリ産が2年連続で1位となった。07年に日本・チリ間の経済連携協定が発効、段階的に関税が引き下げられたことから手頃な価格で飲用できるようになり、また豊かな果実味や口当たりの良さなどが日本人に合うといわれ年々人気が拡大中。

メルシャン 16年ワイン市場を上回る 新ブランドで裾野拡大

昨年のメルシャン実績はワインが前年比101%(703万箱)と市場を上回った見込み。焼酎は99%(1万7千KL)、梅酒は97%(66万箱)。18日に会見を開いた横山清社長=写真=が明らかにした。

ボージョレ・ヌーヴォー 新鮮味が薄れる? 市場成熟の中で微減傾向

今年は11月17日に解禁されたボージョレ・ヌーヴォーだが、輸入量は年々減少を続け、ピーク時の約半分にまで落ち込んでいる。今年も前年微減とみられるが、その一方、国内ワイン市場は6年連続で伸長し、ここ3年は過去最高数量を更新した。成熟市場の中、催事として飲むというよりも日常的な酒類として定着してきたことがボージョレ・ヌーヴォー減少の原因とみられている。

メルシャン 仏大手有機ワインに出資 ブランド育成の知見得る

メルシャンは仏アドヴィニ社グループのドメーヌ・カズ社が追加発行する株式278株を取得、9月に取得手続きを終え同社の約10%の株主となった。これにより仏最大級のワイングループであるアドヴィニと安定した関係を築き、ブランド育成への協力や知見を得たい考えだ。
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