2019 / 08 / 25 日曜日
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旭食品 第14回冷凍食品新商品試食会

消費者集め冷食試食会 新商品30種類を味わう 旭食品

旭食品は7月31日、大阪市のANAクラウンプラザ大阪で第14回冷凍食品新商品試食会を開いた。約8千通の応募から選ばれた一般消費者150組が参集。メーカー14社の新商品約30種類を味わった。

食品大手 売上堅調も増益8社のみ コスト増、減損など影響 前期業績

19年3月期売上高上位20社(非上場除く)の連結業績は、増収16社、増益8社で、増収増益は7社だった。売上げは順調に伸びたが、原価高をはじめとするコスト増や減損損失計上などが響き、減益は18年3月期の7社から12社に増加。

業務用冷食 下期から伸び悩み始まる 自然解凍品などは順調

18年度業務用冷食市場は、上期は人手不足への対応に一役買うとして順調に推移したものの、下期は一部カテゴリーを除き雲行きは怪しく、通年では前年超えとみられるが、先行きは不透明だ。冷食市場は業務用・家庭用ともに下期から企業により差はあるが、両市場ともに伸び悩み「家庭用が沈めば業務用は上がるといった関係があったはずだが」と首を傾げる関係者もいる。

食品ロス削減へ納品期限緩和進む CVSはカップ麺の期限緩和

加工食品に関する小売各社の納品期限緩和の状況は、「平成30年度食品ロス削減のための商慣習検討ワーキングチーム加工食品検討会」(以下、WT)がまとめたもので、総合スーパー(GMS)ではこれまでに、イズミ、イトーヨーカ堂、ユニー、イオングループのGMS6社が飲料、菓子を中心に納品期限を緩和している。

冷凍食品、市販用支えに生産量「微増」 在宅介護増加で役割拡大 冷食協・伊藤会長

一般社団法人日本冷凍食品協会の伊藤滋会長(マルハニチロ社長)は12日、今年の冷凍食品業界を振り返った上で、冷凍食品の役割や人手不足問題、来年の市場見通しなどについて、おおむね次のように語った。

食品大手第2四半期 売上堅調に推移も営業益は明暗分かれる

主要食品NBメーカー(2019年3月期/上場売上高上位20社)の第2四半期業績は、17社が増収となる一方、営業利益は、2ケタ増益5社に対し、2ケタ減益8社と明暗が分かれた。売上高上位10社のうち、7社は2ケタ減益となっており、コスト増などを背景に利益面で厳しさが増している模様だ。

食品大手第1四半期 売上高は堅調も原材料コスト増など響き10社が営業減益に

主要NBメーカー(平成31年3月期/上場売上高上位20社)の第1四半期連結業績は、売上高で16社が増収となったが、営業利益については原材料価格高騰や各種コスト増が利益を圧迫。10社が減益となり、うち7社が2ケタ減益という厳しいものとなった。なお、今第1四半期から日本ハム、日清食品ホールディングスが国際財務報告基準(IFRS)を任意適用。

ヤヨイサンフーズ気仙沼工場 再来年稼働へ 市長「復興を後押し」期待

ヤヨイサンフーズが来年4月に着工する気仙沼工場の立地協定締結式が12日、宮城県庁で行われ、黒本聡社長、菅原茂気仙沼市長のほか、親会社であるマルハニチロの伊藤滋社長、宮城県の村井嘉浩知事が出席した。 同社は業務用冷凍食品メーカーとして知られ、クリームコロッケではトップシェアといわれている。 新工場では水産加工品、介護食や水産カツ類を生産。年間生産能力は6千400t。設立時従業員数は150人ほど。 伊藤社長は「グループ中期経営計画における成長戦略の一翼を担う業務用冷食中核工場」と位置づけを語る。菅原市長は「われわれの復興を大きく後押しするものと感謝する」と建設を歓迎、村井知事も「食品関連産業の集積の一翼として『富県宮城の実現』に大きく貢献いただける」と期待を示した。 新工場は20年11月の稼働を目指す。

食品大手、2ケタ増益は前期の1/3 売上高安定成長も原価や諸コスト増響く 18年3月期

18年3月期売上高上位20社(非上場除く)の連結業績は増収18社、増益13社で、うち増収増益は11社だった。各社とも売上げを順調に伸ばしたが、原価高をはじめとするコスト増などが響き、減益は前期の2社から7社に増加。増益組でも2ケタ増益は前期の12社から4社へと減少した。

有名店監修商品で単価アップ 三給「2018サンキューフェア」 やわらか食活用実演も

業務用食品卸・三給は3月28日、岡崎中央総合公園総合体育館で「2018サンキューフェア」を地元厨房機器商社のシマダ商会と共同開催した。当日は食品メーカー90社が約2千アイテムを出品。給食事業者を中心に関係各方面から500人超が来場、大いに賑わった。

マルハニチロ 中国の新生産拠点が竣工

マルハニチロ関連会社の浙江興業集団有限公司(中国・浙江省)は3月16日に新工場が完成、竣工式を行った。水産原料の買い付けに大きな影響力を持っている浙江興業は、日本向けのいか加工品、すり身などを生産、輸出しており、マルハニチログループでは業務用冷凍食品を中心に販売している。

大手NB第3四半期 売上高、順調に推移

3月期決算の食品売上げ上位20社(非上場除く)の第3四半期(4~12月)連結業績は別表の通り。売上高は19社が増収と引き続き好調に推移したものの、営業利益は2ケタ増益が6社、2ケタ減益が5社と明暗の分かれるものとなった。

冷凍食品の需要拡大続く 原料難、コスト高を懸念 冷食協 伊藤会長

日本冷凍食品協会の伊藤滋会長(マルハニチロ社長)はこのほど年末会見に臨み、「冷凍食品市場は今後も拡大が期待されており、東京五輪は日本の冷凍食品の素晴らしさを伝える機会ととらえている」とした上で、来年に向けた課題として原料高や人手不足によるコストアップ、表示制度への対応、フロン排出規制に伴う自然冷媒への転換を挙げた。

尾家産業「サンホーム会」 ヘルスケア部門さらに拡大

尾家産業の仕入先で構成されるサンホーム会(会長・川股篤博テーブルマーク社長)は12日、大阪市内で第32回定時総会を開催、会員企業など約440人が出席した。総会では議事進行に先立ち、10月に創業70周年を迎える尾家産業に対し、サンホーム会から記念品としてトヨタ・アクアが贈呈された。

「さけフレーク」の主力拠点 マルハニチロ北日本・森工場 品質向上の取り組み強化

弁当やおにぎりの具材など、幅広い用途で使われている鮭フレーク。マルハニチロの常温びん詰製品「あけぼのさけフレーク」は87年に生産を開始。今年で30周年を迎えた。当時チルドタイプが主流だった鮭フレークを常温びん詰製品として市場に投入。

機能性の冷食 徐々に定着へ 一部店舗でコーナー化も

健康志向を背景とした食品が増えている中、冷凍食品でも機能性に着目した商品が多く投入されるようになった。登場した頃には否定的な意見も多かったが、最近では品質向上などにより徐々に定着しつつある。

高知で20回目の全国旭友会 既存・新規・価値――3軸で成長を

旭食品の主要取引先が集まる全国旭友会の総会が6日、高知市のホテル日航高知旭ロイヤルで開かれた。今年で20回目。旭食品の役員・幹部をはじめ、年間取引額が10億円以上の会員企業79社(新規加入2社含む)のトップら約250人が参集した。

給食向けに「段階食」コラボ提案 マルハニチロ×三島食品

マルハニチロと三島食品はメディカル給食向けのコラボ提案に取り組んでいる。業務用の展示会では両社の小間を連結したメニュー提案で注目を集めた。

拡大続く冷凍炒飯市場 品質向上で未利用層流入

拡大が続く家庭用冷凍炒飯市場は昨年も大きく伸長した。14年度の市場規模は300億円弱だったが15年10月には1.5倍(前年同月比)に成長(味の素冷凍食品調べ)。16年4~12月は前年比約120%前後とみられ、大型成長が継続し4~3月でも110%~115%程で着地すると見込まれている。

「冷凍食品の日」イベント 五輪は冷食飛躍の好機

10月18日は「冷凍食品の日」。10月は冷凍のトウにつながり、また冷食の世界共通管理温度が-18℃以下であることから86年に制定され今年で30周年を迎える。
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