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食文化継承は微生物から

全国にはその土地に根差した食材がある。それだけでなく、微生物にも地域色があるという話を和食のシンポジウムで聞いた。食文化は自然風土に大きく影響する。山あり谷ありの狭い日本では十分な食料を得るのは容易でなく、取れた時には後生大事に保存しなければならない。

「コカ・コーラ エナジー」 戦略的な大型新製品 世界最大規模の導入プラン

炭酸飲料を牽引する日本コカ・コーラの夏本番に向けた戦略が固まった。「コア」「イノベーション」「コミュニケーション」を基軸に据える同社が、「戦略的な大型新製品」(島岡芳和コカ・コーラTMグループ統括部長)に位置付け、7月1日から新発売するのが「コカ・コーラ エナジー」(250㎖缶と自販機限定の190㎖缶)だ。

サントリー「ボス」ボトルコーヒーに挑戦 働き方変化でイエナカ戦略加速

28日、濃縮タイプ飲料「ボス ラテベース」に続くイエナカ向けの新商品として“コーヒーハンター”の異名を持つミカフェート社長の川島良彰氏と共同開発したボトルコーヒー「プレミアムボス コーヒーハンターズセレクション 無糖」(750㎖)と「同 甘さ控えめ」(同)をスーパー、量販店で発売開始した。

移動スーパー2号車発進 「とくし丸」 可児店で出発式 義津屋

愛知県西部を地盤にショッピングセンター・食品スーパーを展開する義津屋は8日、「Yストア可児店」(岐阜県可児市)で移動スーパーとくし丸の営業をスタートした。昨年11月稼働の「清州店」に続く第2号車で、販売エリアは西可児周辺。3温度帯・300アイテム超を軽トラックに積み、各地区を週2回ペースで巡回する。

オムライス日本一が決定 カゴメのイベントに長蛇の列、2日で1万2千食

カゴメは18~19の両日、東京都江東区豊洲のアーバンドックららぽーと豊洲シーサイドデッキで、全国の絶品オムライスを集めたイベント「カゴメ オムライススタジアム2019」を開催。

統一取引先コード ファイネットが管理承継 ユーザーに無償開放

食品業界で長年課題となっていた事業所識別コードの標準化が本格化しそうだ。メーカー−卸間VANのファイネットは今年9月、酒類食品全国コードセンター(通称・SSZCC、運営・野村総合研究所)が手がけてきた「統一取引先コード」の付番管理業務を承継。
国分グループ本社会長・國分勘兵衛氏

國分勘兵衛 平成を語る〈10〉 卸流通の進化とこれから

平成期は日本の卸売業が近世以来最大の進化を遂げた時代でもある。特に食品卸は平成の幕開けと同時に物流・情報武装を強力に推進し、流通の効率化を牽引するとともに、サプライチェーン全体のデフレへの耐性を高めた。

明暗分かれた「10連休」 スーパーは人出まばら コンビニおにぎり品切れも

平成から令和へ、皇位継承に伴う史上初の元号またぎの10連休。初の大型連休だったため突入前は、「物流が不安」「人出は未定」などの声があった。結果、観光地や行楽地に人が流れ、スーパーへの来店客はまばら。

新元号「令和」スタート 新たな時代へ期待膨らむ

バブルの絶頂とともに始まった「平成」の時代が30年で幕を閉じ、新時代「令和」が開幕した。30年間を振り返ると世界情勢の変化や相次ぐ天変地異、人口減少とすさまじい超高齢化社会と対峙し、環境変化に対応しながら食品業界は前進してきた。

炭酸水 新規ユーザー獲得し拡大 各社がマーケティング強化

20代を中心とした新たなユーザーを取り込み炭酸水市場が拡大を続けている。近年右肩上がりで、スーパー・コンビニなど手売りの市場規模は約430億円と推定。これに加えてECでの販売がかなりのボリュームで上乗せになっているとみられる。
国分グループ本社会長・國分勘兵衛氏

國分勘兵衛 平成を語る〈4〉 小売チャネルの変遷①

平成初期の規制緩和のうねりの中で小売業界は目まぐるしく変化した。中規模食品スーパー、ドラッグストア、SPA、大型SCといった業態が郊外ロードサイドを主戦場に勢いを増す一方、昭和期に消費経済の頂点に君臨した百貨店と総合スーパーは次第に消費者支持を失っていった。

日本最強炭酸水「ザ・タンサン」 ガリガリ君とコラボ

赤城乳業は昨今の強炭酸水ブームや、数年前からSNSなどを中心に「ガリガリ君」と無糖炭酸水を組み合わせてシャーベットのようにして楽しむことが話題になっているのをうけ、もっともガリガリ君に合う強炭酸水はどれかを独自に調査した。
国分グループ本社会長・國分勘兵衛氏

國分勘兵衛 平成を語る〈3〉 消費税の変遷と課題

平成元年(1989)の消費税の導入およびその後の段階的引き上げにより、食品業界はさまざまな対応に追われた。平成16年(2004)の総額表示の義務化によるデフレ激化という悩ましい問題もあった。

人手不足深刻化、進む業界再編

「18年度は東名阪は増収だったが、それ以外の支店は前年に届かなかった。人口減少の影響が出ていると感じる」とNBの営業マンは振り返る。地方では営業努力だけではカバーできない厳しい現実があったようだ。

食品ロス削減へ納品期限緩和進む CVSはカップ麺の期限緩和

加工食品に関する小売各社の納品期限緩和の状況は、「平成30年度食品ロス削減のための商慣習検討ワーキングチーム加工食品検討会」(以下、WT)がまとめたもので、総合スーパー(GMS)ではこれまでに、イズミ、イトーヨーカ堂、ユニー、イオングループのGMS6社が飲料、菓子を中心に納品期限を緩和している。

國分勘兵衛 平成を語る〈1〉 まさに激変の30年 求められた“環境対応力”

バブルの絶頂・崩壊とともに始まった平成が今月末で1万1千70日間の歴史に終止符を打つ。この間、日本の社会・経済環境は大きく変化し、長いデフレと規制緩和のうねりの中で食のサプライチェーンも様変わりした。消費税の導入やダイエーの全盛期を全く知らない世代も間もなく中堅社員の年齢を迎える。

中四国スーパー、出店戦略見直し、事業継承・M&Aに軸足 2強の勢力図に影響か

中四国を基盤とする大手スーパーが今後の出店戦略を見直す。人口の減少やドラッグストアなどとの競争により経営が困難になっているSMの新規出店を見直す一方、厳しい経営環境を背景に撤退する地域スーパーの事業継承やM&Aに注力する構えだ。
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