下保寛常務執行役員国内統括事業部長(味の素冷凍食品 ギョーザステーション両国駅3番ホーム店)

味の素冷凍食品 餃子2品を食べ比べ “幻”の両国駅ホームで

味の素冷凍食品は、リニューアルした「ギョーザ」と新製品「しょうがギョーザ」の発売を記念し、昨年大好評だった「ギョーザステーション」を、今年は「『Aji ギョーザ』が2つになった記念 ギョーザステーション両国駅3番ホーム店」と称し、8月24日から9月5日までの期間限定で、JR総武線両国駅3番線ホーム上にオープンしている。
ニチレイフーズ チャーハンの日 試食会

8月8日はチャーハンの日 ハミダスで広がる社内の輪 ニチレイフーズ

ニチレイフーズは8日、東京・築地の本社ビルロビーで「チャーハンの日」を記念した試食会を開き、あいにくの雨にもかかわらずビル利用者、近隣住民や観光客らが立ち寄り、チャーハンなど同社製品を楽しんだ。
山下健一マーケティング部長(日清食品冷凍)

“個食・即食”需要狙い冷凍パスタ強化 たらこソース全面見直し 日清食品冷凍

日清食品冷凍は秋冬向け商品のマーケティング方針に「冷凍食品の『個食』『即食』マーケットの拡大」を掲げ、パスタ、ラーメン、和風を柱に商品戦略を展開。新商品・刷新品合わせて20品を9月1日に投入する。
展示会での試食コーナー(味の素冷凍食品)

味の素冷凍食品 新定番「しょうがギョーザ」 から揚げに新ブランド「味からっ」

味の素冷凍食品の下保寛常務執行役員マーケティング本部国内統括事業部長は、10日に開催した秋季新製品試食説明会に先立ち、新製品や方針などを説明した。
「フローズンダイニング」シリーズ(三菱食品)

三菱食品 冷凍個食惣菜を開発 調理15分 人手不足に対応

三菱食品はトレイごとスチームコンベクションオーブンで調理できる冷凍個食惣菜「フローズンダイニング」シリーズを10月に発売する。惣菜バックヤードの人手不足に悩む食品スーパーなどに簡便商材として供給するほか、レンジアップタイプの家庭用冷凍食品としても展開する。
「お水がいらない尾道ラーメン」(キンレイ)

キンレイ 17年売上げ18%増 「お水がいらない」シリーズがヒット

家庭用冷凍麺で評価が高いキンレイの17年売上げは前年比約118%となる112億円で着地。好評の「お水がいらないシリーズ」も大きな伸びを見せた。今年は全社売上げ124億円、約110%を目指す。
縦型熟成庫(テーブルマーク 魚沼水の郷第二工場)

テーブルマーク 冷凍うどんラインの自動化・省人化推進 魚沼水の郷第二工場が稼働

テーブルマークは6月27日、今年4月に稼働を始めた魚沼水の郷第二工場を報道関係者に公開、川越康史製造本部長や安永勝工場長が狙いや概要を説明した。冷凍うどん専用として3ラインを設置した同工場は、毎時計3万6千食と同社最大の製造能力を持つ。省人化を進め、全工程で自動化を図った。
(左から)伊藤滋社長(マルハニチロ)、村井嘉浩宮城県知事、黒本聡社長(ヤヨイサンフーズ)、菅原茂気仙沼市長-(ヤヨイサンフーズ気仙沼工場立地協定締結式)

ヤヨイサンフーズ気仙沼工場 再来年稼働へ 市長「復興を後押し」期待

ヤヨイサンフーズが来年4月に着工する気仙沼工場の立地協定締結式が12日、宮城県庁で行われ、黒本聡社長、菅原茂気仙沼市長のほか、親会社であるマルハニチロの伊藤滋社長、宮城県の村井嘉浩知事が出席した。 同社は業務用冷凍食品メーカーとして知られ、クリームコロッケではトップシェアといわれている。 新工場では水産加工品、介護食や水産カツ類を生産。年間生産能力は6千400t。設立時従業員数は150人ほど。 伊藤社長は「グループ中期経営計画における成長戦略の一翼を担う業務用冷食中核工場」と位置づけを語る。菅原市長は「われわれの復興を大きく後押しするものと感謝する」と建設を歓迎、村井知事も「食品関連産業の集積の一翼として『富県宮城の実現』に大きく貢献いただける」と期待を示した。 新工場は20年11月の稼働を目指す。
レシピの一つ「サラダチキンとオクラの冷やしうどん」(夏うどん テーブルマーク)

今年は冷凍うどんの夏に 立体型の大型販促を実施 テーブルマーク

テーブルマークは今夏、冷凍うどんの需要喚起のため、CM放映のほか消費者キャンペーンやデジタル施策などを連動させた大型の販促を行う。冷凍うどん市場規模は670億円弱。うち同社はシェア1位(40%)を誇り年間5億食を生産する。15年には日本食品工学会技術賞を受賞するなど評価も高い。
鶴田道太社長(中央 日本ハム冷凍食品)

日本ハム冷凍食品 NB2ケタ増、PBに課題 拠点・人員増強が奏効も

日本ハム冷凍食品の昨年4~12月売上高は前年同期比105%で推移した。NB商品は2ケタ増と好調だったが、PBなどが前年を下回った。また人員の増強や拠点増設、物流費の上昇などで増収ながら減益とみている。4月27日の会見で鶴田道太社長が明らかにした。
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