ユニー → ドンキ転換店は絶好調 進捗に自信 PPIH大原社長

パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(旧ドンキホーテホールディングス)の大原孝治社長兼CEOは6日、都内で開催した第2四半期決算・事業説明会の席上、ユニーからMEGAドン・キホーテUNYに業態転換した6店舗の今期業績(3~1月)について「絶好調」と語り、業態転換店の進捗状況に自信を示した。

業態転換した6店は、売上高183%、客数158%、粗利159%と計画以上で推移している。業態転換については、19年度に約20店、今後5年以内に約100店を計画しているが、これについて大原社長は「前倒しで達成したい」と語り、業態転換のスピードを加速、業態転換に伴う収益改善により、5年後の営業利益を約200億円(試算)上積みする考え。

「商圏が広がりにくい店は業態転換の効果が薄い」(大原社長)とし、アピタ・ピアゴの屋号のまま営業する既存店80~90店については、「個店主義」「チェーン主義を継続」という2パターンで、あらゆる面から精査中とした。

なお、ユニーの完全子会社化を受け、パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスの通期業績予想を売上高1兆3千700億円、営業利益630億円、経常利益650億円、四半期純利益480億円に上方修正した。