食品大手第2四半期 売上堅調に推移も営業益は明暗分かれる

主要食品NBメーカー(2019年3月期/上場売上高上位20社)の第2四半期業績は、17社が増収となる一方、営業利益は、2ケタ増益5社に対し、2ケタ減益8社と明暗が分かれた。売上高上位10社のうち、7社は2ケタ減益となっており、コスト増などを背景に利益面で厳しさが増している模様だ。

売上高上位3社(日本ハム、明治ホールディングス、味の素)はいずれも減益となった。今期からIFRS(国際会計報告基準)を適用する日本ハムは、営業利益が28.4%減と落ち込んだ食肉事業本部の減収減益が響いた。売上げ減に加え、国産豚肉・鶏肉相場下落の影響、飼料価格の上昇などが減益要因となった形だ。

明治ホールディングスは、食品事業が減収減益。加工食品事業、栄養事業、海外事業の売上高は前同を上回ったものの、ヨーグルト、牛乳類の減収により発酵デイリー事業が前年割れとなったことに加え、菓子事業も取引制度変更の影響やチョコレートの売上げ減で前年割れとなるなど苦戦。営業利益は、プロバイオティクスヨーグルト、チョコレートといった主力商品の減収などで減益に。

味の素は、製薬カスタムサービスが大幅な増収となったことに加え、冷凍食品(海外)や調味料・加工食品(海外)の増収などにより売上高は3.4%増となったものの、事業利益は冷凍食品(日本)、冷凍食品(海外)、コーヒー類の大幅減益などがマイナス要因となった。

マルハニチロは、商事事業、海外事業の2ケタ減益、伊藤ハム米久ホールディングスは、加工食品事業、食肉事業の2ケタ減益、日本水産は水産事業の営業利益が前期比約4割減と落ち込んでいる。

森永乳業は原材料価格の上昇や酷暑要因による売上数量減が影響。雪印メグミルクは、乳製品事業での乳価改定などの影響による原材料コストの増加や固定費増に加え、9月の北海道胆振東部地震の影響も受けた。江崎グリコについては、売上げ減の影響があったものの、国内外での積極的な投資も減益要因となった。

増益組では日清オイリオグループが30%超の大増益。油脂・油糧・加工食品事業の収益改善が進み、増収増益につなげた。油脂・油糧および加工食品事業は売上高9.5%増、営業利益116.7%増。付加価値品の拡販や新規取引の開拓が進み、搾油環境の改善もあり、増収大幅増益を確保した。

日清食品ホールディングスは今期から適用したIFRSの影響が表れた。国内外で本業が好調に推移したことに加え、国内その他セグメントの利益に不動産売却益(52億円)を計上したことなどで2ケタ増益。

日清製粉グループ本社は、国内製粉事業での小麦粉価格改定の影響やエンジニアリング事業の大型工事進捗などで増収。カナダやタイで実施した戦略投資による業務用小麦粉の出荷増、医薬品原薬の出荷増、エンジニアリング事業の順調な工事進捗に加え、全社を挙げてのコストダウンなどが寄与し増益に。

日本製粉は、製粉、食品、その他事業の売上高がいずれも前年を上回ったことに加え、販売増加による利益拡大とコスト削減などの効果が表れた。製粉事業は14.7%増、食品事業も23.5%増と大幅増益としている。

ハウス食品グループ本社は、調味加工食品事業と海外食品事業の売上げ増による増収効果に加え、マーケティングコストの減少で営業増益とした。

原材料価格、物流費、人件費、エネルギーコスト等々、コスト増の要因を売上げ増でカバーできるかどうか。通期業績の明暗も分かれそうだ。