東亜商事が業務用食品展示会 グローバルな食材調達力アピール

東亜商事は6月27日、東京ドームシティプリズムホールで食品事業部主催の展示会「2018グローバル東亜 業務用食品成長戦略展示商談会」を開催。出展メーカー150社、全国各地の得意先販売店やユーザーら3千500人が来場した。

深刻化する人手不足や拡大するインバウンド需要、健康志向や高齢化、施設給食への対応など、昨今の業務用市場を取り巻く課題や新たなトレンドを踏まえた提案に力を入れた。

東亜オリジナルの提案コーナーでは「加工原料」「モバイル受発注システム」「生鮮戦略」「米穀」「畜肉メニュー提案」「ワイン」「和食」「グローバル食材」「食品資材」「学校給食」「施設介護医療食品」の各テーマ別にブースを設置した。

国内外メーカー各社の新商材や注力アイテムとともに、重点強化する生鮮チルドやワイン、メディカルフードなどを組み合わせた提案を披露。出展したNBメーカー各社の新商品や注目アイテムを掛け合わせたコラボレーションは、業務用専門商社だからこそできる提案として、来場者はもとより出展メーカーからも相乗効果が期待できると評価された。

生鮮チルドの取組み拡大も

その中でも特に目立ったのが、生鮮チルド品の対応力を披露した「生鮮戦略」コーナー。レモンやオレンジ、バナナなどのフルーツをはじめ、野菜(カット野菜や下茹で野菜、ケールなどの機能性野菜など)のほか、豆腐、牛乳、漬物など日配品の取り扱いを拡充。充実したラインアップとともに、チルド一括物流の構築を進め、パートナーである業務用卸の取り扱いを支援する姿勢を打ち出した。

福田茂専務取締役食品事業本部長は「フルーツやカット野菜、鶏卵、乳製品など生鮮チルド品は着実に伸びている。ユーザーからは従来の専門ルートではなく、業務用食材と一括納品の要請が増えている。物流網も整備し、得意先販売店とともに生鮮チルドの取り組みを広げていく」と語った。

施設介護向けのメディカルコーナーでは、人手不足をサポートする調理機材(ニュークックチル)の実演や、完全調理品や湯煎調理の揚げ物商材などの新商品、調味料と素材を組み合わせたメニュー提案など、さまざまな取り組みを披露した。

肉メニューコラボ

外食コーナーでは「毎日が肉曜日」と題し、冷凍食品部が取り扱う畜肉素材とメーカー各社の肉用調味料のコラボメニューを提案。業務用卸ルートでの取り扱いが広がるオリジナルワインや、パスタやオイル、中華・エスニックなどの調味料、生ハムやチーズなど、充実したグローバル食材の調達力と提案力も注目を集めた。

インバウンド向けでは、和食を切り口にメーカー各社の商材を活用した多彩なメニューを提案。雑穀やサラダなどの健康メニューや、品質とコストパフォーマンスに優れた業務用米の提案も目立った。

そのほか、「食品資材」コーナーでは、調理現場の人手不足やオペレーション改善につながる包装資材、サニタリー用品など充実したラインアップを紹介。販売店・ユーザーの業務効率化を支援する受発注システムの紹介など、深刻化する人手不足や働き方改革に対応したサポート提案も注目を集めていた。