GMSの利益改善鮮明に イオン、セブン&アイ 過去最高益を更新

イオン、セブン&アイ・ホールディングス(以下、セブン&アイ)の18年2月期連結業績は増収増益で、営業利益以下の各利益段階は過去最高を更新した。国内小売関連では、イオンはドラッグ&ファーマシー、セブン&アイはコンビニ(CVS)が収益両面で牽引したが、課題としていた総合スーパー(GMS)の利益改革も寄与した。

イオンではGMSの利益改善(約118億円の改善)が全セグメント中、最大となった。粗利益率の改善と経費の効率運用を推進したことが寄与した形で、営業利益ベースでイオンリテールが34億円、ダイエーのGMS42億円、その他42億円の利益改善とした。

GMSの中核イオンリテールは、営業収益0.6%増、営業利益40.9%増。既存店売上高は98.6%にとどまったものの、PBを中心とする値下げにより一品単価を引き下げ買上点数を伸ばすという点は狙い通り。利益面では粗利率の改善に加え、経費削減の取り組みが寄与した。

順調に売上高を伸ばしたスーパーマーケットは、前々期との比較による農産品の相場安、10月の台風による既存店売上高への影響、人件費の増加や光熱費等の上昇などが営業利益を圧迫したが、最終四半期(12~2月)は増益に転じるなど好転している。ドラッグ&ファーマシーは着実に収益を稼ぎ、収益両面で寄与した。

セブン&アイ・ホールディングスはコンビニ頼みという状況が続いているが、スーパーストアと百貨店の利益改善もプラス要因となった。

スーパーストアの中核であるイトーヨーカ堂は、事業構造改革に伴う店舗減(7店減)などにより営業収益こそ微減だったが、衣料品の在庫適正化などによる粗利率改善等により収益性を改善させた。

既存店売上高も98.6%(客数98.3%、客単価100.3%)となり、前々期(95.8%)から大幅改善。部門別の既存店業績も、食品99.1%(前々期97.1%)、衣料品96%(同93.7%)、住関品99.5%(同92.9%)といったように全部門で改善した。

百貨店は前期比4店舗減が響き2ケタ近い減収となっているが、販管費を前期比10.3%減と圧縮したことで利益はほぼ倍増させた形だ。

今期の業績予想はイオンが営業収益8兆7千億円、営業利益2千400億円、セブン&アイ・ホールディングスが営業収益6兆6千830億円、営業利益4千150億円を予想。両社とも過去最高益を目指す。