ユニーとドンキ Wネーム店の展開スタート ドンキ主導で6店改装

ユニーとドン・キホーテのダブルネーム店舗「MEGAドン・キホーテUNY」の展開が始まった。23日にオープンした「大口店」(旧ピアゴ、横浜市)を皮切りに、3月30日までに神奈川、愛知、三重の合計6店舗のユニーの店を「MEGAドン・キホーテUNY」に業態転換する。その後、「18年度は6店舗の成功と売上げ効果の精査に注力し、次年度からの業態転換の準備を進める」(梅本稔UDリテール社長)方針だ。

6店舗に関しては生鮮・惣菜以外のすべての商品について、仕入れや売場づくり、販売手法などドンキ主導で進める。気になるのは今後の業態転換の中で仕入れがどうなっていくか。両社の商流は全く異なり、ドンキ主導のままユニーの100店舗規模が転換されれば取引先に与える影響は大きい。

ユニーでは「資本業務提携から業態転換まで期間が短く、準備ができていない取引先もあった。説明会を開き、当社の考えに同意していただける取引先には協力をお願いしたい」(佐古則男社長)としている。また、6店舗の状況を踏まえ、7店舗以降は両社で協議し、消費者ニーズを考慮して品揃えの見直しを行う方向だ。

一方、業態転換店の成功と同時に、ユニーとドンキ両社にとってもそれぞれの店舗への波及効果を期待する。ユニーは基幹事業の総合小売業・アピタの成長と新業態の成功で成長戦略を描いている。「今後のマーケットのキーワードは安さ、便利さ、楽しさ。ドンキは安さと楽しさを兼ね備えており、良い部分を既存店にも取り入れていく」(佐古社長)ことでテコ入れを図りたい考え。

ドン・キホーテでは既存店は2千~2千500坪のMEGAタイプでフルラインの生鮮を販売し食品フロア構成は20%が上限。しかし、大口店は約1千500坪でフルラインの生鮮を扱い、食品フロア構成は30%強だ。

「大口店は新たな挑戦の店。生鮮のMDや仕入れの目利きの部分がドンキは弱い。今後は狭商圏における強力なニューフォーマットが不可欠。確かなノウハウを業態転換プロジェクトで作り上げていく」(関口憲司ユニー取締役常務執行役員社長補佐UFDプロジェクト担当)ことで今後の多店舗展開につなげていく構え。

いずれにしても、この6店舗が両社の相互補完的な取り組みにとどまらず、相乗効果を上げられるかが重要。そうでなければ単なるMEGAドンキへの業態転換で終わりかねない。