大手NB第3四半期 売上高、順調に推移

営業益は明暗分かれる

3月期決算の食品売上げ上位20社(非上場除く)の第3四半期(4~12月)連結業績は別表の通り。売上高は19社が増収と引き続き好調に推移したものの、営業利益は2ケタ増益が6社、2ケタ減益が5社と明暗の分かれるものとなった。

売上高では日本水産の2ケタ増収が目立つ。水産事業(12・3%増)と食品事業(9・9%増)が貢献した。為替要因を含め欧州の冷凍食品会社が堅調に推移したことに加え、国内の家庭用冷食なども寄与した。

キッコーマンは海外が好調だった。北米、欧州、アジア・オセアニアの各地域が順調に売上げを伸ばし、海外売上高は11・9%増。プリマハムは加工食品事業本部(10%増)、食肉事業本部(7・3%増)が売上高を押し上げた。

営業利益はハウス食品グループ本社、日清食品ホールディングス、ヤクルト本社が20%超の増益。ハウス食品グループ本社は売上げの伸びに対し、売上原価と販管費の伸びを抑えたことで大幅増益。セグメント別では香辛・調味加工食品事業(21%増)、海外食品事業(81・3%増)が増益要因。

日清食品ホールディングス、ヤクルト本社は売上げ増で原価、販管費の伸びを吸収した。また、日本製粉グループ本社は微減収だったが、売上原価、販管費を圧縮することで2ケタ増益につなげた形だ。

一方、日清オイリオグループ、日本製粉、江崎グリコ、マルハニチロ、プリマハムは2ケタ減益となった。増収減益の日清オイリオグループは売上原価増が減益要因に。原料相場変動などを受けた油脂・油糧および加工食品の減益(43%減)が響いた。

日本製粉は戦略的な広告宣伝活動に伴う広告費の増加など、江崎グリコは積極的な販売促進策による販売促進費と広告宣伝費等の増加など今後の成長を見据えた投資により販管費が増加したことによるもの。プリマハムは、加工食品部門での減価償却費負担増や製造労務費増などが減益要因となった。