国分グループ 純国産ワインを強化 表示基準見直しで追い風

国分グループ 純国産ワイン強化 日本ワイン

国分グループは純国産ワインの販売を強化する。今年10月30日に行われる表示基準の見直しに向け、コーナー化などを得意先小売業に提案し、付加価値の高い純国産の普及と酒売場の活性化を目指す。

新たな表示基準(果実酒等の製法品質表示基準)では、国内製造ワインのうち国産ぶどうだけを使ったものを「日本ワイン」と定義し、一括表示欄への表示を義務づけるとともに、表ラベルでも表示可能にする。海外原料を国内工場で充填する安価な国内製造ワインとの違いを消費者に分かりやすく伝えるのが狙いだ。

これによって国内生産量の4分の1程度に過ぎない純国産の訴求力が高まり、市場の拡大とワイナリーの創設が進む可能性がある。昨年6月の酒税法改正に伴う安売り規制下で酒売場を盛り上げる好材料にもなる。

国分グループは13年に国内中小ワインメーカーとともに国産ぶどう100%の独占販売ワインブランド「JWINE」を創設。酒類事業の差別化の柱に位置づけて育成を進めている。

展開5年目の今年は表示基準の適用を好機ととらえ、国内15社62アイテムで構成されるJWINEの導入とコーナー化を全国のスーパーに呼びかける。今月14~16日に幕張メッセで開催されるスーパーマーケット・トレードショーでも自社ブースに特設コーナーを設置する。

同社は古くから北海道ワインやアルプスなどの中堅ワインメーカーと関係が深く、純国産市場で5割強のシェアを握っている。今までは輸入ワイン隆盛の陰に隠れていた感があるが、純国産メーカーを束ねるカテゴリーリーダーとして急速に存在感を高めていくことが予想される。