旭食品 神戸で「フーデム」 随所で地域商材

旭食品は25、26の両日、神戸国際展示場で「フーデム2018」を開催した。メーカー269社(ドライ121、菓子38、酒類29、チルド32、市販冷食19、業務用23、冷菓7)が出展し、得意先585社・約2千100人が来場。

今回はトモシアグループの「地域に、本気だ」を展示会においてもテーマに掲げた。会場1階のメーカーブースでは、各社が新商品を中心に試食などを通じてアピール。2階の提案コーナーでは部門ごとの企画提案、地産外商商材などを展開した。

自社商品の新ブランド「にっぽん問屋」発足
自社商品の新ブランド「にっぽん問屋」発足
このうち、チルド部門は野菜に着目。高知県のグラッツェミーレは「野菜で野菜を食べる」と野菜含有率が40%のドレッシングを並べた。大分県のクローバー食品は下ゆで加工したオーガニックの芋やかぼちゃを紹介。「東京五輪へ向け今後、需要が高まる」と期待する。

「日本全国うまいものめぐり」を掲げたデリカは、北海道の水産物を道内の工場で加工したフライ(北海道漁連)、能登産の甘えびや真いわしの揚げ物(ティワイフーズ)など産地を前面に打ち出した商品を水産、コロッケ、米飯を中心に集めた。

地産外商のゾーンは四国・中国・九州などから82メーカーが出展。若年層の需要を狙ったお好み焼風やチーズ入りの洋風蒲鉾(福弥蒲鉾・香川県)、5年かけ開発した栽培手法により商品化が可能になったりんご摘果のシードル(もりやま園・青森県)などの商品が並んだ。

このほか、販促提案のコーナーではNBメーカーによる生鮮クロスMDを展開。ハウス食品は記念日に向けたぜいたくなカレー、J―オイルミルズはトマトとチーズを使ったカプレーゼなどを試食提供した。

利益、予算通りに推移

竹内紘之常務は今期の進捗状況について、次の通り説明した。

第3四半期(4~12月)の業績は売上高が前年同期比100.7%、総利益が101.4%、販管費が101.3%。経常利益は約8千万円増え、前年比・予算比ともクリアしている。

カテゴリーごとの伸び率は食品100.4%、酒類100.6%、チルド99%、市販用冷食106%、業務用冷食106.8%、菓子98.7%。

今後の全般的な方向性は市販用、業務用とも低温事業の強化である。M&A先を含めた近畿圏と首都圏、地元の四国においては外食に力を入れる。また高知では昨年から病院給食のセンター運営を行っており、工場などへの原料供給など業務用全般を推進する。

来期は地域商材からオンライン系の商売に入っていきたい。