オフィスコーヒー 健康経営で脚光 コミュニケーションの一助に

「ネスカフェアンバサダー」がネスレ商品を代理販売する
「ネスカフェアンバサダー」がネスレ商品を代理販売する

コーヒーを中心とするオフィスドリンクが健康経営の一手法として脚光を浴びそうだ。福利厚生で導入されたコーヒーマシンや給茶機は経費削減の的にもなっているが、一昨年頃から社内のコミュニケーション活性化につながるものとしてコーヒーマシンを筆頭に引き合いが強まっているという。

コーヒーマシンは、CVSの挽きたてのコーヒーが浸透したことで職場でのステータスが向上。「昔はコーヒーマシンや給茶機は執務室外に置かれていたのが、今では働いているすぐそばに置かれコーヒー豆を挽いている時の音についてもいくらか寛容になってきた」――と語るのはエームサービスの榊原伸行RS業務総括部部長。

企業・病院・高齢者向け施設で給食事業を手掛ける同社は、80年からオフィスコーヒーサービス事業を展開。現在は自社工場焙煎後、3日以内にコーヒー豆を出荷し、顧客が「ユーラ」の高性能マシンで挽いて抽出する「フレッシュブリューシステム」に注力している。

カフェサーバーシステム「M―oneCafe Coffee System」を職域に売り込んでいるのは、アペックスとアペックス西日本。同システムの中核となるレギュラーコーヒー・エスプレッソ抽出兼用マシン「CS―1」は、コーヒーブルーワーを2基搭載し挽きたての本格コーヒー以外にも、カプチーノやカフェラテなどの提供を可能としている。

三井倉庫ロジスティクスは、業務用コーヒーマシンで世界2位の販売実績を持つFRANKEコーヒーシステムズの販売にかかわるオペレーションとサービスを提供。4月13日に本社内にショールームを開設して営業攻勢をかけている。当面のターゲットはレストランチェーン店だが、中長期にはオフィスや個店の開拓も視野に入れる。

FRANKEコーヒーマシンは「フォームマスター」という商標登録を持ち高品質なフォームミルクをコールド・ホットの両方で出せる点が強みとなっている。

UCCグループは、オフィスや従業員食堂に向けて、コーヒーマシン「カフィテス」ブランドの電子マネー対応マシン「エクセレンスコンパクト」や「DRIPPOD」の業務用マシン「DP3000」などを提案している。

ネスレ日本は、オフィスに「ネスカフェ」の家庭用コーヒーマシンを無償提供し、同社認定のオフィス代表者「ネスカフェアンバサダー」がネスレ商品を代理販売する施策を推進。12年秋から本格的な募集を行い現在28万オフィスへと広がっている=写真イメージ。

同社は新たに抹茶による健康習慣にも着目し、家庭内外に向けて3月1日から新サービス「ネスレウェルネスアンバサダー」も展開している。

飲料メーカーでオフィスを狙うのはサントリー食品インターナショナルで、4月1日にグループ会社のサントリービバレッジソリューションで広域法人営業本部を新設しオフィス向けの自販機提案を加速させている。

健康経営とは、従業員の健康増進にかけるお金をコストではなく将来の健康への戦略的な投資とみなし、従業員の健康度を上げることによって企業の生産性向上やイメージのアップなどを図るもので、認知が徐々に拡大。経済産業省は今年新たに健康経営優良法人制度を設け、「大規模法人部門(ホワイト500)」235法人、「中小規模法人部門」95法人を認定した。