中国5県小売 3年連続プラス スーパー、既存店も増加

中国地方に展開する上場スーパー6社の第3四半期(3~11月)は全6社が増収、経常利益はフジを除く5社が増益となった。

イズミは昨年9月に「ゆめタウン徳山」を開業。11月には「同佐賀」を増床するなど、新店と並行し既存店の活性化を進めている。昨年4月の熊本地震による特別損失115億円を計上したため、最終利益は前年比45・9%減少した。フジは「フジグラン重信」「同緑井」など4店舗でテナントの入れ替えやSM部分の強化を図った。その他の店舗においても生鮮・デリカの改装や直営のインストアベーカリーの拡大を図っている。

天満屋ストアは9月にアリオ倉敷店を出店。既存店には百貨店の天満屋ショップ、雑貨専門店のロフトを導入するなど活性化を進めている。リテールパートナーズは昨年6月に大分県のスーパー、オーケー食品の18店舗を継承。さらに10月には福岡県のマルキョウと経営統合した。

ハローズは兵庫県姫路市や徳島県への出店を推進。同時に既存店舗の標準化へ向けた大幅改装にも注力する。マックスバリュ西日本は昨年11月、山口県周南市のイオンタウン内へ出店。同市内の既存店舗をザ・ビッグ業態に転換するなど、周南地区におけるシェア向上を図った。

なお、通期の計画については各社とも当初の予定通り、増収増益を見込んでいる。

(2月17日付本紙「中国版」より)